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研究情報を更新しました
福島助教の共著論文が国際学術誌「BMJ Supportive & Palliative Care」に受理されました
Employment Support for Patients with Cancer: Japanese Nationwide Survey for Current Practices and Barriers Among Physical Therapists
(がん患者に対する就労支援：理学療法士を対象とした現状の実践と障壁に関する全国調査)
BMJ Supportive & Palliative Care
Hara T, Tatematsu N, Fukushima T, Harada T, Mori T, Inoue J
研究の概要：
本研究では，がん患者に対する就労支援における理学療法士の関与状況，実施している支援内容，および支援対象患者の特徴を明らかにすることを目的に，全国385施設を対象としたWebアンケート調査を実施した．105施設（27.3％）から回答を得た結果，就労支援を実施していた施設は46施設（43.8％）であった．支援内容は身体的介入が最も多く（46施設），心理教育的介入（7施設），職業的介入（5施設）が続いた．AYA世代のがん患者に対する身体的介入は，がん診療連携拠点病院で有意に多く実施されていた．また，就労支援への関与を妨げる要因として，人員不足や専任部署の未整備が挙げられた．日本における理学療法士の就労支援への関与は約4割にとどまり，支援は身体的介入が中心であった．今後は，就労支援における理学療法士の役割の拡充と支援体制の整備が求められる。
(がん患者に対する就労支援：理学療法士を対象とした現状の実践と障壁に関する全国調査)
BMJ Supportive & Palliative Care
Hara T, Tatematsu N, Fukushima T, Harada T, Mori T, Inoue J
研究の概要：
本研究では，がん患者に対する就労支援における理学療法士の関与状況，実施している支援内容，および支援対象患者の特徴を明らかにすることを目的に，全国385施設を対象としたWebアンケート調査を実施した．105施設（27.3％）から回答を得た結果，就労支援を実施していた施設は46施設（43.8％）であった．支援内容は身体的介入が最も多く（46施設），心理教育的介入（7施設），職業的介入（5施設）が続いた．AYA世代のがん患者に対する身体的介入は，がん診療連携拠点病院で有意に多く実施されていた．また，就労支援への関与を妨げる要因として，人員不足や専任部署の未整備が挙げられた．日本における理学療法士の就労支援への関与は約4割にとどまり，支援は身体的介入が中心であった．今後は，就労支援における理学療法士の役割の拡充と支援体制の整備が求められる。
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